ネットの情報は眉唾か？

インターネットには閉鎖された空間での記者クラブが無く、報道許可と、報道禁止の区別がありません。しかし、朝から晩まで情報が受動的入る環境では、自分から積極的に調べないと何もわかりません。しかも残念なことに気力と時間体力を使って調べても、わからないことの方が多いのです。

以下は昨日のニュースからです。

民主党・石井一さん指摘の、公明党と創価学会の政教一致問題

民主党の菅直人代表代行は１６日の記者会見で、石井一副代表が参院予算委員会で「政教分離」の観点から公明党の矢野絢也元委員長や創価学会の池田大作名誉会長らの参考人招致に言及したことについて「当然のこと。全面的に賛同する」と述べた。
http://officematsunaga.livedoor.biz/archives/50458650.html
http://www.minyu-net.com/newspack/2008101601000603.html


この昨日の報道について、少しだけネットで調べました。世の中ってのはわからないことだらけだと思いました。

1995年、創価学会を批判していた朝木明代東村山市議が東村山駅前の雑居ビルから転落して死亡した「怪死」事件では、警視庁東村山署は事件発生当初に彼女の死を「自殺」と吹聴。しかし、事件後４年を経過して明らかとなった司法解剖の鑑定書に、法医学上「争った痕」と推定される皮下出血痕が上腕の内側にあったことが記載されていた。
http://lll440lll.hp.infoseek.co.jp/2_3.html

1997年、伊丹十三は、伊丹プロダクションのある東京麻布のマンションから落下して死亡した。警察は「投身自殺」と断定。彼の映画次回作のテーマは、「創価学会」だった。

ＨＳ証券の野口さんの死体は『司法解剖』ではなく『行政解剖』だった。

『行政解剖』の場合、解剖と記録が残され、ここがポイントだが、遺族に遺体が渡されない。

東村山の朝木市議も『行政解剖』で闇に葬られようとしたが、遺族の抵抗により『司法解剖』に持ち込んだ。遺体は返してもらえなかったが、厳密な司法解剖書が作成され、自殺説が明確に否定された。

つまり『司法解剖』により事故と事件の断定が可能となる。

変死があった場合『行政解剖』を断固拒否し、遺体を引き取って、キリスト教系の病院で解剖すれば、少しは安心できる。

http://gigazine.net/index.php?/news/comments/20080901_all_about/